はじめに
国際連合が定めた『持続可能な開発目標』の表すSustainable Development Goalsの頭文字「SDGs」の達成において、ITの活用は欠かせません。
本記事ではITに精通している方を対象に「SDGsとは？」というところを分かりやすく解説しました。
SDGsとは？
国際連合が2015年に採択した目標で、17のゴールがあります。例えば以下はその数例。
- 貧困をなくそう
- エネルギーをクリーンに
- 住み続けられる街づくり
具体的には『我々の世界を変革する： 持続可能な開発のための2030アジェンダ』と題する成果文書で示されており、2030年までの国際目標で、その中は17のゴールと169のターゲットで構成されています。
そして本題ですが、これらに対してITテクノロジーを利用して取り組む企業が増え始めています。
上の３例に対して言えば、貧困に対して「AIやIoTを利用した畜産、栽培、養殖のフォロー」や「銀行口座を持たない貧困層にスマホやブロックチェーンを用いた少額決済システムの構築」、エネルギーに関しては「データセンターの電力を再生エネルギーとする取り組み」、住み続けられる街づくりに関しては「車の位置情報を用いた渋滞緩和システム」など大なり小なりIT技術が関わります。
企業におけるSDGsの指標化
日本の大手ITベンダーのそれぞれも、SDGsに向けての取り組み例は見つかりました。一部記載します。
| NEC | 途上国向けワクチン接種プログラム |
|---|---|
| NTTデータ | SDGs関連の指標を事業部門の評価に組み入れ |
| 日立製作所 | IoT基盤を利用して世界の変電所を効率的に管理 |
| 富士通 | 国連開発計画と連携して災害統計データの蓄積基盤を開発 |
| IBM | ブロックチェーンを利用した廃棄プラスチック有効活用 |
これらへの取り組みが結果的に本業の儲けにもつながるという判断だとは思いますが、興味深い動きです。
終わりに
以下にて情報が発信されています。
また、「SDGs 企業名」で検索すれば、それぞれの企業の取り組みが伺えます。
日経コンピュータにて特集されていたので、この機会に簡単に調べてみました。
以上、ご参考になれば幸いです。
